MSCI、ESGおよび気候変動部門の新たな責任者にリチャード・マティソン氏を迎える

ニューヨーク--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 世界的な投資コミュニティ向けに重要な意思決定支援ツールとサービスを提供する大手プロバイダーであるMSCI（NYSE：MSCI）は、10月29日付でリチャード・マティソン博士をESGおよび気候変動部門の責任者に任命しました。

この役職において、マティソン氏は当社のESGおよび気候変動関連の製品開発と事業戦略を指揮することになります。また、会長兼最高経営責任者（CEO）のヘンリー・フェルナンデスやベア・ペティット社長をはじめとするMSCIのリーダーたちと緊密に連携し、ESGおよび気候変動製品のフランチャイズ全体にわたってイノベーションと事業拡大を推進します。そして、投資家がサステナブル投資の最前線に立ち続けることを可能にする統合ソリューションを構築します。マティソン氏はロンドンを拠点とし、最高プロダクト責任者（CPO）のアルビス・ムナリの直属の配下となります。

マティソン氏はサステナブルファイナンス分野で20年以上の経験があり、以前はS&Pグローバルのサステナビリティ部門の社長を務めていました。また、2016年にS&Pグローバルに売却された、気候分析のパイオニアであるTrucostの最高経営責任者（CEO）も務めました。同氏はキャリアを通じて、さまざまな金融機関、企業、政府に対して、持続可能性と気候分析を意思決定に取り入れる方法について助言してきました。マティソン氏は、EUのサステナブルファイナンスに関するハイレベルな専門家グループおよび中国人民銀行のグリーンファイナンス・タスクフォースのメンバーであり、いずれも管轄区域における方針を指導するうえで重要な役割を果たしてきました。現在は、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）のシニアアドバイザーを務めています。

「このような変曲点を迎える時期に、MSCIに参加できることを嬉しく思います」と、リチャード・マティソン博士は述べています。「持続可能性と気候変動の問題により、世界の投資環境は大きく変わりつつあります。MSCIは、世界最大の資産運用会社、アセットオーナー、銀行に高品質のデータと格付け、高度な分析、そして顧客主導のソリューションを提供するリーダー企業です。お客様にさらに優れたソリューションとインサイトを提供すべく、次世代のイノベーションを主導できることを楽しみにしています。」

「リチャードをMSCIのESGおよび気候変動部門の責任者として迎えることができ、大変嬉しく思います」と、 アルビス・ムナリは述べています。「投資家の皆様の持続可能性と気候変動に関する目標達成をサポートするという当社のコミットメントを実現するうえで、サステイナブルファイナンスにおける経験と、革新的なソリューションを提供してきた実績を持つリチャードは、まさに唯一無二の存在といえます。彼のリーダーシップのもと、当社のイニシアチブを推進するだけでなく、日々進化するサステイナブル投資の環境に即した新たな戦略を生み出してくれるでしょう。」

MSCIについて

MSCIは、グローバルな投資コミュニティに意思決定支援ツールおよびサービスを提供する大手企業です。リサーチ、データ、テクノロジーにおける50年以上の専門的経験をもとに、リスクとリターンの主な要因をクライアントが理解し分析できるよう、そしてより自信のある効率的なポートフォリオの構築を支えることで、より優れた投資判断を可能にしています。同社は、クライアントが用いることで投資プロセスにおける知見を得、透明性を改善できるよう、業界をけん引するリサーチによる強力なソリューションを生み出しています。詳細は、 www.msci.com をご覧ください（MSCI#IR）。

このプレスリリースには、1995年証券民事訴訟改革法で定める将来予測に関する記述が含まれています。将来予測に関する記述は、将来の出来事または成績に関するものであり、実際の結果や成績が大きく異なるものとなるリスクがあり、過度に依拠するべきものではありません。結果または成績に影響する可能性のあるリスクは、MSCIのアニュアルレポートで12月31日が締め日となった最直近会計年度のSECへの10-K様式の申告書としてまとめてあります。MSCIは、いかなる将来予測に関する記述の更新を行いません。ここに示す情報は、一切の投資助言ではなく、そうしたものとして依拠されるべきではありません。MSCIは、適切なライセンスなく、その商品またはサービスを利用する権利またはライセンスを認めません。MSCIは、ここに示す情報に関する商品適格性、特定目的適合性またはその他に関し一切の明示的、暗示的表明を行わず、法で認められる最大限の限度においてあらゆる責任から免責となります。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。