ゼネラル・ケーブルが2014年第4四半期の業績を発表

米ケンタッキー州ハイランドハイツ--()--(ビジネスワイヤ) -- ゼネラル・ケーブル・コーポレーション(NYSE: BGC)は本日、第4四半期(至2014年12月31日)の業績を発表しました。2014年度第4四半期の調整1株当たり利益は0.15ドル、調整営業利益は4600万ドルとなりました。これらは経営陣の指針に沿ったものです。当四半期の報告1株当たり損失は2.86ドル、報告営業利益は1400万ドルでした。2014年通期の調整営業キャッシュフローは2億1200万ドル、報告営業キャッシュフローは1億3400万ドルでした。調整後の業績と報告業績の差異調整は、本プレスリリースの3ページに記載されています。

要点

  • 第4四半期の調整営業利益および調整1株当たり利益は経営陣の指針に沿っています。
  • 2014年通期の調整営業キャッシュフローは目標を上回りました。
  • 第4四半期、純負債を1億9700万ドル削減し、資金の利用可能額は、当社の北米および欧州事業に基づく信用枠で4億2500万ドルに増加しました。
  • フィリピンの持分売却を完了し、受取現金は6700万ドルでした。これは、当社のポートフォリオ簡略化および営業の複雑さ軽減における大きな第一歩となりました。
  • 北米および中南米での行動計画を含み、第4四半期に発表した7500万ドルの削減を目指すほぼすべてのイニシアチブで、事業再編プログラムは順調に進みました。
  • インディアナ州のマリオン施設が、インダストリー・ウイーク誌の2014年北米最優秀工場に選ばれました。
  • ベネズエラでSICAD II 為替レートを採用しました。

グレゴリー・B・ケニー社長兼最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「当社の事業分離および事業再編プログラムは大幅に進展しており、引き続き、地理的ポートフォリオを簡略化して複雑さを軽減し、中核的事業のコストベースを抑える戦略的イニシアチブの執行に注力しています。フィリピンの持分売却は、当社の事業分離プログラム執行において非常に重要な第一歩となりました。第4四半期には北米および中南米での事業再編活動を発表しましたが、これにより、年間総削減額の7500万ドルの20%に当たる約1500万ドルを削減できると予想しています。当社はこれで、2014年7月に説明したイニシアチブ計画のほぼすべてを発表しました。最近の金属価格の変動や原油価格の下落により依然として困難な営業環境において、北米、中南米、欧州の事業による利益を増やすべく注力する中、引き続き、当社の中核的事業でのさらなる再編活動を慎重に検討しています。次期CEOおよび営業経験の豊富な社外取締役の模索は、当社の社外取締役の指導の下で進んでいます。」

エグゼクティブ・バイスプレジデント兼最高財務責任者のブライアン・J・ロビンソンは次のように述べています。「2014年度は、主に第4四半期に運転資金、特に在庫を厳しく管理したことで、調整営業キャッシュフローは2億1200万ドルとなりました。当社は、フィリピン事業の持株売却による受取金を、当社の重要な優先事項である負債の返済に充てました。北米および欧州事業に基づく信用枠が4億2500万ドルに増えたことから、当社の流動性は健全になりました。また、中南米(ベネズエラを除く)でも、現金およびさまざまな現地の運転資金供与枠を含み、さらに1億2000万ドルの流動性を確保しています。当社は、必要な運転資金、事業再編活動、四半期配当、および2015年4月満期、1億2500万ドルのシニア変動金利債の償還を含む事業活動の資金を確保できる態勢を整えました。」

2014年度第4四半期と2013年度第4四半期の比較

2014年度第4四半期の金属価格調整後の純売上高は15億4700万ドルとなり、2013年度第4四半期から6%減少しました。北米、中南米(ベネズエラを除く)、欧州から構成される中核的事業での販売数量は前年同期から6%減少しました。その主な要因は、北米およびブラジルでの架空送電ケーブルの出荷が減少したことと、欧州全体で末端市場の需要が低調だったことです。北米とブラジルでの架空送電ケーブルを除くと、中核的事業での販売数量は、北米で電力設備の配電および特殊製品の需要により、前年同期から2%増加しました。2014年度第4四半期の調整営業利益は4600万ドルとなり、2013年度第4四半期から500万ドル減少しました(いずれの期間もベネズエラを除く)。全体として、2014年第4四半期の調整営業利益は、事業再編イニシアチブの成果、および北米で前年同期から業績が向上したことを表していますが、その効果は、欧州全体での需要低迷の影響で相殺されました。

2014年度第4四半期と2014年度第3四半期の比較

金属価格調整後の2014年度第4四半期の純売上高は、2014年度第3四半期から3%増加しました。北米とブラジルでの架空送電ケーブルを除くと、中核的事業での第4四半期の販売数量は第3四半期から横ばいでした。第4四半期、予定の工場閉鎖を含む季節的な需要動向により、調整営業利益は前四半期から900万ドル減少しました。

その他の費用

2014年12月31日より、当社は1米ドル当たり50ボリバルというSICAD II為替レートを採用し、ベネズエラでの現地賃借対照表を再評価しました。これにより第4四半期は9100万ドルの報告損失を計上しました。ベネズエラの影響を除くと、第4四半期のその他の費用は800万ドルで、これは主に(当社の世界的プロジェクト事業のための為替とコモディティーのリスクを管理するために使用される)経済ヘッジとして計上されているデリバティブ商品による300万ドルの時価評価損失と、為替取引損失の500万ドルです。

流動性 – ベネズエラを除く

2014年度第4四半期末における純負債は11億6200万ドルで、2014年度第3四半期末から1億9700万ドル減少しました。純負債が減少したのは、主に運転資金の減少と、フィリピンの持分売却による受取現金を負債の返済に充てたためです。運転資金の減少は、通常の季節的傾向によるもので、これには積極的な在庫削減目標の達成と海底ターンキー・プロジェクトによる出来高支払金の受け取りが含まれます。

北米、中南米、欧州から構成される中核的事業の2015年度第1四半期見通し(ベネズエラ、アジア太平洋・アフリカを除く)

第1四半期の売上高は11億ドルから11億5000万ドルの間になると予想しています。中核的事業の販売数量は、主に季節的な需要動向により、前四半期比で1桁台半ば程度減少すると予想しています。第1四半期の調整営業利益は1000万ドルから2500万ドルの範囲になると予想しています。調整1株当たり利益は(0.16)ドルから(0.01)ドルと予想しています。第1四半期の見通しでは、銅価格(COMEX)とアルミニウム価格(LME)はそれぞれ2.60ドル、0.84ドルと想定してます。第1四半期の見通しにはベネズエラの業績は含まれておらず、また、アジア太平洋・アフリカの業績も含まれていません。セグメント情報で示したように、当社は、現在のポートフォリオ簡略化戦略および新しい経営構造に沿ってセグメントを再編し、新たにアジア太平洋・アフリカの報告対象セグメントを提示しています。会計上の目的では、これらの事業は、非継続事業として提示するための要件を満たしていません。

ケニーCEOは次のように述べています。「通常の季節的需要動向の影響や金属価格のさらなる下落により、全体として、今年は低調なスタートをになると予想しています。通常、第1四半期は、季節的な天候や長期休暇により建設活動が低迷するため、年間で最も低調な期間です。最近の銅およびアルミニウム価格の下落が逆風となり、第1四半期の営業業績は1500万ドルから2000万ドルの範囲になると予想しています。これは、当社が、金属コストが低下する環境で、加重平均原価計算法に基づき、加重平均費用の高い在庫を販売しているためです。しかし、金属価格下落の環境が続けば、運転資金への投資が減少するため、現金を生み出せると予想しています。マクロ経済的要因を明確に管理することはできませんが、事業分離プログラムおよびさらなるコスト削減機会を含み、自社が管理できる事象で進展が見られたことを大変うれしく思っています。」

非GAAP財務指標

調整営業利益(特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く営業利益と定義)、調整1株当たり利益(特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く希薄化後1株当たり利益)、調整営業キャッシュフロー(特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く営業キャッシュフロー)、純負債(長期債務+長期債務の1年以内返済予定分-現金および現金同等物)は、証券取引委員会の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。

本リリースで当社が定義したこれらの非GAAP財務指標を提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。調整後の業績および指針では、独立採算制によるベネズエラの事業の影響を除外しています。これは、主に外国為替制度、政府が利益の上限/制限を課していること、原材料の輸入で米ドルの利用が制限されていることから、ベネズエラの経済的・政治的状況が依然として不安定であるためです。しかし、ベネズエラでの現在の事業は継続すると予想されますが、ベネズエラでの事業に関連して発生する今後の利益または経費の金額を予測することはできません。ベネズエラにおける独立採算制でのこれまでの業績の一部は2014年度第4四半期投資家向けプレゼンテーションで提示しています。これは当社のウェブサイトから入手できます。2015年第1四半期の指針では、アジア太平洋・アフリカの営業業績は除外しています。これは、当社は現在これらの事業の売却を進めており、今後発生する可能性のある営業利益や費用を予想できないためです。

2014年度および2013年度第4四半期、2014年度第3四半期の調整営業利益と報告営業利益および調整1株当たり利益と報告1株当たり利益の差異調整を以下の表に示します。調整営業キャッシュフローと報告営業キャッシュフローの差異調整は、当社の2014年第4四半期投資家向けプレゼンテーション(当社のウェブサイトから入手可能)に記載されています。当社が予想する2015年度第1四半期の調整営業利益、調整1株当たり利益については、当社はさまざまな特別、一時的、非経常的費用およびその他の一定の項目について具体的な指針を提示していないため、これらの非GAAP財務指標とGAAP指標の差異調整を提示することはできません。これらの項目はまだ発生しておらず、当社の管理の及ぶものではなく、かつ/または合理的に予測することができません。そのため、非GAAP指針の指標とGAAP指標との差異調整は、非合理的な作業によってしか得られないため、当社は入手できない情報について推定される重大性に対処することはできません。

営業利益および1株当たり利益と非GAAP調整営業利益および1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。

  第4四半期       第3四半期
2014       2013 2014
単位:百万ドル、1株当たりの金額を除く 営業利益   EPS 営業利益   EPS 営業利益   EPS
報告額 $ 14.2   $ (2.86 ) $ 65.2   $ 0.27 $ (78.6 )   $ (2.55 )
営業利益/EPSの差異調整
転換負債の非現金性利息費用 - 0.01 - 0.09 - 0.01
デリバティブ商品の時価評価(利益)損失 - 0.04 - 0.04 - (0.03 )
事業再編・解雇関連費用 25.5 0.36 - - 123.8 2.55
修正再表示および法務費用 3.9 0.05 4.8 0.05 2.5 0.03
プロジェクトおよび保険金支払 (17.2 ) (0.21 ) - - (5.0 ) (0.06 )
ブラジルでの減損 - - - - 13.1 0.16
フィリピンの持株売却による利益 (17.6 ) (0.22 ) - - - -
ベネズエラでの(利益)/損失(1) 37.6 2.98 (19.3 ) (0.21 ) (0.8 ) 0.18
実効税率の調整 (2)   -       -     -       (0.09 )   -       0.01  
総調整額   32.2       3.01     (14.5 )     (0.12 )   133.6       2.85  
調整後 $ 46.4     $ 0.15   $ 50.7     $ 0.15   $ 55.0     $ 0.30  
(1)   2014年第4四半期の業績には、主に約4300万ドルの非現金性資産減損費用が含まれています。
(2) 2014年度第3四半期および第4四半期の調整実効税率は40%、2013年度第4四半期は45%でした。

ゼネラル・ケーブルは、第4四半期業績を議題とする電話会議およびウェブキャストを米国東部時間の2015年2月5日午前8時30分から開催します。電話会議のウェブキャストによる生中継は聴取のみ可能な形で提供され、当社ウェブサイト(www.generalcable.com)の「Investor Relations(投資家向け広報)」のページからアクセスできます。また、ウェブサイトでは、電話会議で参照される「投資家向けプレゼンテーション」を入手できます。

フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル・コーポレーション(NYSE:BGC)は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイトwww.generalcable.comをご覧ください。

将来予想に関する記述についての注意事項

本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、とりわけ、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する同様の用語が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払いおよび債務要件の履行能力ならびに国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、社内管理体制を確立し、維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、為替レートの変動の影響、将来の減損費用の影響、海外腐敗行為防止法を含む米国および外国の法律の順守、当社の事業再編プログラムおよび他の戦略的イニシアチブに関連して予想されるコスト削減、効率、その他の利益を実現する当社の能力、ならびに2014年3月3日に証券取引委員会(SEC)に提出したフォーム10-Kによる当社年次報告書やその後のSEC提出書類など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述された他のリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。

財務諸表

   
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結損益計算書
(単位:百万ドル、1株当たりのデータを除く)
(未監査)
               
四半期 通期
至12月31日 至12月31日 至12月31日   至12月31日
2014年 2013年 2014年 2013年
純売上高 $ 1,546.7 $ 1,661.3 $ 5,979.8 $ 6,421.2
売上原価   1,444.0     1,467.5     5,586.6     5,717.5  
粗利益 102.7 193.8 393.2 703.7
販売費および一般管理費
88.5 128.6 426.7 492.0
のれん減損費用 - - 155.1 -
無形資産減損費用   -     -     98.8     -  
営業利益(損失) 14.2 65.2 (287.4 ) 211.7
その他の費用 (101.5 ) (7.9 ) (212.9 ) (66.7 )
受取(支払)利息:
支払利息 (30.7 ) (34.2 ) (116.3 ) (124.9 )
受取利息   1.5     2.2     4.5     6.9  
  (29.2 )   (32.0 )   (111.8 )   (118.0 )
 
法人税引き前利益(損失) (116.5 ) 25.3 (612.1 ) 27.0
法人税(引当金)減額利益 (22.1 ) (8.9 ) (8.3 ) (38.8 )
関連会社の純利益に対する持分   0.5     0.2     1.4     1.7  
非支配持分を含む純利益(損失) (138.1 ) 16.6 (619.0 ) (10.1 )
減算:優先株式配当 - 0.1 - 0.3
減算:非支配持分に帰属する純利益(損失)   1.1     2.8     (15.4 )   7.7  
普通株主に帰属する純利益(損失) $ (139.2 ) $ 13.7   $ (603.6 ) $ (18.1 )
 
1株当たり利益(損失)
普通株式1株当たり利益(損失) - 基本 $ (2.86 ) $ 0.28   $ (12.37 ) $ (0.37 )
加重平均普通株式数 - 基本   48.7     49.4     48.8     49.4  
普通株式1株当たり利益(損失) - 希薄化後
$ (2.86 ) $ 0.27   $ (12.37 ) $ (0.37 )
加重平均普通株式数 - 希薄化後
  48.7     50.7     48.8     49.4  
 
 
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結損益計算書
セグメント情報
(単位:百万ドル)
(未監査)
                 
四半期 通期
至12月31日   至12月31日 至12月31日 至12月31日
2014年 2013年 2014年 2013年
売上高(報告額)
北米 $ 666.0 $ 676.9 $ 2,550.1 $ 2,751.6
欧州 341.4 417.2 1,330.8 1,448.7
中南米 283.1 322.2 1,143.0 1,211.9
アジア太平洋・アフリカ   256.2     245.0     955.9     1,009.0  
合計 $ 1,546.7   $ 1,661.3   $ 5,979.8   $ 6,421.2  
 
売上高(金属価格調整後)(1)
北米 $ 666.0 $ 681.3 $ 2,550.1 $ 2,738.8
欧州 341.4 412.4 1,330.8 1,429.1
中南米 283.1 317.7 1,143.0 1,192.5
アジア太平洋・アフリカ   256.2     239.5     955.9     987.8  
合計 $ 1,546.7   $ 1,650.9   $ 5,979.8   $ 6,348.2  
 
金属重量ベース売上数量
北米 148.8 152.2 553.4 590.0
欧州 47.7 58.0 200.4 234.2
中南米 76.5 80.1 307.5 287.9
アジア太平洋・アフリカ   55.1     51.1     197.4     200.9  
合計   328.1     341.4     1,258.7     1,313.0  
 
営業利益(損失)
北米 $ 44.0 $ 22.8 $ 142.5 $ 127.5
欧州 9.5 9.9 (94.0 ) (7.8 )
中南米 (43.1 ) 22.7 (246.6 ) 44.2
アジア太平洋・アフリカ   3.8     9.8     (89.3 )   47.8  
合計 $ 14.2   $ 65.2   $ (287.4 ) $ 211.7  
 
調整営業利益 (2)
北米 $ 31.8 $ 27.6 $ 150.2 $ 144.6
欧州 5.6 9.9 11.8 8.5
中南米 3.0 3.4 (7.2 ) (1.3 )
アジア太平洋・アフリカ   6.0     9.8     26.9     48.9  
合計 $ 46.4   $ 50.7   $ 181.7   $ 200.7  
 
売上高利益率(金属価格調整後) (3)
北米 4.8 % 4.1 % 5.9 % 5.3 %
欧州 1.6 % 2.4 % 0.9 % 0.6 %
中南米 1.1 % 1.1 % -0.6 % -0.1 %
アジア太平洋・アフリカ 2.3 % 4.1 % 2.8 % 5.0 %
全社合計 3.0 % 3.1 % 3.0 % 3.2 %
 
設備投資
北米 $ 11.4 $ 9.7 $ 38.4 $ 33.5
欧州 1.0 1.7 9.5 14.1
中南米 5.2 7.1 25.6 21.5
アジア太平洋・アフリカ   3.8     5.2     16.1     20.0  
合計 $ 21.4   $ 23.7   $ 89.6   $ 89.1  
 
減価償却
北米 $ 10.7 $ 11.5 $ 44.5 $ 45.1
欧州 6.4 9.3 33.2 35.8
中南米 6.1 7.8 27.6 32.3
アジア太平洋・アフリカ   5.6     4.3     21.1     20.3  
合計 $ 28.8   $ 32.9   $ 126.4   $ 133.5  
 
主要製品ライン別売上高
電力設備 $ 558.1 $ 626.4 $ 2,006.1 $ 2,148.5
電気インフラ 392.5 425.4 1,589.5 1,674.2
建設 368.4 359.7 1,440.4 1,568.9
通信 141.7 158.6 570.4 713.0
線材圧延製品   86.0     91.2       373.4     316.6  
合計 $ 1,546.7   $ 1,661.3     $ 5,979.8   $ 6,421.2  
(1)   金属価格調整後売上高(非GAAP財務指標)を提示しているのは、期間ごとの売上高の比較で金属価格変動の概算を排除するためです。
 
(2) 調整営業利益は非GAAP財務指標です。調整営業利益をセグメント別に提示しているのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業トレンドを経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。セグメント別報告営業利益とセグメント別調整営業利益の差異調整は、2014年度第4四半期投資家向けプレゼンテーションの付録で提示されています(当社ウェブサイトに掲載)。
 
(3) 売上高利益率(金属価格調整後)は調整営業利益に基づいて計算されています。
 
 
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結貸借対照表
(単位:百万ドル、1株当たりのデータを除く)
 

資産の部

  至12月31日
2014年
至12月31日
2013年
流動資産: (未監査)
現金および現金同等物 $ 205.8 $ 418.8
売掛金(除貸倒引当金:2014年12月31日現在3200万ドル、2013年12月31日現在3920万ドル) 1,007.0 1,171.7
在庫 1,018.8 1,239.6

繰延法人税

32.4 50.2
前払費用など   132.1     126.2  

流動資産合計

2,396.1 3,006.5
 
有形固定資産(純額) 758.4 1,092.0
繰延法人税 24.8 15.8
のれん   26.1 184.6
無形資産(純額) 65.1 182.9
非連結関連会社 17.5 19.0
その他の固定資産   78.7     78.1  
資産合計 $ 3,366.7   $ 4,578.9  
 

負債および資本の部

 
流動負債:
買掛金 $ 672.1 $ 870.6
未払負債 383.2 434.9
長期債務の1年以内返済予定分   403.5     250.3  
流動負債合計 1,458.8 1,555.8
 
長期債務 933.9 1,136.6
繰延法人税 183.0 233.8
その他負債   240.0     255.9  
負債合計   2,815.7     3,182.1  
 
契約債務および偶発債務
償還可能非支配持分 13.8 17.0
 
資本合計:
普通株式(額面0.01ドル)発行済み流通株式数:
2014年12月31日 - 48,683,493株(自己株式10,126,473株を除く)
2013年12月31日 - 49,598,653株(自己株式 9,211,857株を除く) 0.6 0.6
追加払込資本 714.8 699.6
自己株式 (184.3 ) (155.3 )
利益剰余金 208.4 847.4
その他包括損失累計   (263.4 )   (112.1 )
株主資本合計 476.1 1,280.2
 
非支配持分   61.1     99.6  
資本合計   537.2     1,379.8  
負債および資本合計 $ 3,366.7   $ 4,578.9  

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