米バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ:FLIR）は、化学生物学的脅威の対策となる新規布地を迅速に開発する契約を国防高等研究計画局（DARPA）から獲得したと発表しました。新規布地は、化学生物学的脅威が接触するとこれらを低減できる触媒や化学物質を組み込んだものです。この革命的な布地は、戦場の部隊、医療専門家、医療従事者などが着用するブーツ、手袋、目の保護具などの防護服やその他の装備に組み込みます。フリアーシステムズは、オプションを含めた可能性として5年間で最大2050万ドルの事業のうち、最初の1120万ドルの資金提供を受けました。
DARPAの個別化防護バイオシステム（PPB）プログラムの目標は、現在の個人保護具（PPE）の相当の重量と生理的負担を軽減し、兵士やその他の専門家が各自の任務を向上できるようにすることです。PPBは、新規の軽量防護材料と、特に目、皮膚、肺などの脆弱な組織関門で化学・生物学的脅威を軽減する新しい予防医療技術を組み合わせるものとなります。完成システムにより、兵士や初期対応要員は、熱ストレスの原因となるPPEの携行や装着という負担を抱えることなく活動し、任務を遂行するための時間を短縮できるようになります。
フリアーシステムズのセンサーシステム事業担当バイスプレジデント兼ゼネラルマネジャーを務めるマーク・ストックは、次のように述べています。｢命が危険にさらされている状況があり、これからPPBスーツを着用する任務遂行者は、有毒化学物質や危険なウイルスなどの新登場の生物学的脅威から身を守る上で、大きな強みを確保することになります。私たちは、DARPAから選定され、当国の兵士、医療従事者、公共安全当局者のためのこの種として初の布地を開発するという、類いまれで非常に革新的なイニシアチブをけん引するための任を引き受けたことを誇りに思います。」
フリアーシステムズとその提携先は、政府の研究所による試験に供するため、統合兵士防護システム（ISPS）と呼ばれる布地材料を開発します。作業はピッツバーグにあるフリアーシステムズの施設で行います。ISPSの受注は、2年間の基本期間、2年間の第1オプション、1年間の最終オプションで構成されます。5年後の暁には、米国国防総省のプログラム・オブ・レコードに移行する準備が整う一連の保護布地と保護衣服の試作品が得られます。
フリアーは、化学・生物・放射線・核・爆発物（CBRNE）の有害物質を見たり感じたりするツールを提供することで、人々や財産を保護します。フリアーシステムズの脅威検知製品に関する詳細については、www.flir.com/threat-detection/をご覧ください。
フリアーシステムズについて
1978年に設立されたフリアーシステムズは、防衛・産業用途のためのインテリジェントなセンサーソリューションへの注力で世界をリードする産業技術企業です。当社のビジョンは「世界の第六感」となることであり、プロフェッショナルが人命や生活を守るための意思決定を以前にも増して向上・迅速化させる技術を作り上げ、前進させています。詳細情報については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。
将来見通しに関する記述
本リリース中のマーク・ストックの発言、および上記契約や発注に関する本リリース中の他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は、フリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は経営陣による仮定に部分的に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は無数の要因により、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があります。要因の例には、本リリースで言及されたシステムを製造および納入するフリアーの能力、フリアーの製品価格の変更、フリアーの製品に対する需要の変化、プロダクトミックス、競合製品および価格の影響、重要コンポーネントの供給の制約、製造能力の過不足、製品をタイムリーに出荷するフリアーの能力、米国輸出規制に関する法令および規制に関するフリアーの準拠継続、その他フリアーが証券取引委員会に適宜提出する書類および報告書に記述されたリスクなどがあります。また、そうした記述は業界および市場全般の状況および成長率、および国内外の全般的経済環境に影響される可能性があります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。
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