米アリゾナ州ツーソン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 成層圏探査・飛行の世界的リーダー企業のワールド・ビューは本日、イアン・トーマスを最高収益責任者（CRO）に任命したと発表しました。トーマスは、30年以上にわたるグローバル事業拡大の経験をもたらします。そのうち15年間はザ・ボーイング・カンパニーに勤め、米国と欧州でさまざまな上級管理職を務めた後、英国、インド、オーストラリア、中国と続けて事業運営の指揮を執ってきました。
ワールド・ビューのライアン・M・ハートマン社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「ワールド・ビューは成層圏探究の最前線にいることを誇りに思っています。世界的な展開を続ける中で、『根本的に改善された未来のために新しい視点を喚起し、創造し、探究する』という当社の使命を体現するリーダーシップに指揮されることが重要です。関連市場で事業拡大を成功させたトーマスの豊富な経験と、既存の宇宙イメージング・分析分野における重要な空白を埋める戦略的パートナーシップを推進する能力は、ワールド・ビューの次の成長段階に不可欠です。」
トーマスは、ワールド・ビューの国際的な事業展開を主導し、リモート・センシング事業の成長と多角化を続ける当社の世界市場でのシェア拡大を担当します。成層圏を介したリモート・センシングがもたらす独自の利点を享受できる新しい産業をターゲットに、従来の衛星画像や固定翼航空機による観測では得られなかった能力を提供することにも、トーマスは注力することになります。
トーマスは、世界最大規模の航空宇宙市場4カ所でボーイングの事業を率い、数十億ドルに及ぶ商用航空機や防衛関連製品・サービスの販売・認可を確保することに貢献しました。ボーイング入社前はペンタゴンでNATO政策のオフィスに勤務し、米国と同盟国の防衛・安全保障問題に関する幅広い著作があります。
トーマスは、次のように語っています。「ワールド・ビューと世界のリモート・センシング市場が力強く成長していて面白いこの時期に、チームに参加できることを光栄に思います。ワールド・ビューの技術は、拡大を続けるユースケースにおいて政府や産業界のさまざまな顧客に重要な能力を提供しています。ワールド・ビューの事業拡大を支え、高収益のグローバル企業の規模を拡大していくことが楽しみです。」
今年初め、ワールド・ビューは、レオ・ホールディングス・コープII（「レオ」）（NYSE：LHC）とのSPAC取引を通じて上場する計画を発表しました。この取引での統合後のプロフォーマ企業価値評価は約3億5000万ドルです。ワールド・ビューはこの資金を用いて、世界的なリモート・センシング事業を新たな市場に拡大し、進化を続ける領域と成長する経済において新規ならびに既存のユースケースを開拓する計画です。
成層圏経済を開拓するワールド・ビューの専門知識の詳細については、worldview.spaceをご覧ください。
ワールド・ビューについて
ワールド・ビュー・エンタープライズ（「ワールド・ビュー」）は、世界有数の成層圏探査会社で、2012年に設立され、アリゾナ州ツーソンに本社を構えています。ワールド・ビューは、成層圏気球産業における確かな実績を有し、成層圏探査の新時代を切り開いて、人類の地球に対する理解と認識を素晴らしい新たな高みへと導きます。ワールド・ビューは、より明るい未来への鋭いビジョンを持って、根本的に改善された未来に向けた新しい視点を引き起こし、創造し、探求することを目的としています。旧来のリモート・センシング事業とストラトライト・イメージング、ならびに研究・エンジニアリングの任務や宇宙観光・探査による刺激的な将来の能力を通じて、ワールド・ビューは、地球を称え、将来の世代が地球を故郷と呼ぶことを幸運に感じられるようにするという究極の目標を実現することに取り組んでいます。詳細情報については、worldview.spaceをご覧ください。
レオ・ホールディングス・コープIIおよびレオ・ホールディングスについて
レオ・ホールディングス・コープII（「レオ」）は、現在ティッカーシンボル「LHC」でニューヨーク証券取引所に上場している特別目的買収会社（SPAC）です。当社は、既存の業界やビジネスモデルの殻を打ち破ることを目指す起業家主導の成長企業や、変化する消費者行動が大きな利益の機会を生み出す進化するデジタル情報化時代に成功する企業への投資を目指しています。レオ・ホールディングス・コープIIは、特別目的買収会社イニシアチブであるレオ・ホールディングスの一部です。レオ・ホールディングスは、創業者でマネジングパートナーのリンドン・リアが率いるライオン・キャピタルの代表者グループが設立しました。レオ・ホールディングスの経営陣は、世界規模で事業を所有・運営する幅広い経験を有し、20年以上にわたり力を合わせて業務を行ってきました。詳細情報については、https://leoholdings.com/をご覧ください。
将来見通しに関する記述についての注意事項
本プレスリリースに含まれる過去の事実でない特定の記述は、1995年米国民事証券訴訟改革法のセーフハーバー規定の目的における将来見通しに関する記述です。一般に、将来見通しに関する記述には、「考える」、「かもしれない」、「する予定だ」、「推定する」、「続ける」、「見込む」、「意図する」、「予想する」、「するはずだ」、「するだろう」、「計画する」、「予測する」、「可能性」、「らしい」、「目指す」、「将来」、「見通し」などの用語や、将来の出来事や動向を予測または示唆するか、過去の事項に関する記述でない同様の表現が伴います。本プレスリリースに含まれる現在または過去の事実に関する記述以外のすべての記述は、将来見通しに関する記述です。これには、ワールド・ビューが提案するレオとの企業結合（「企業結合」）に関する記述、本取引案を完了するレオの能力、本取引案で予想される利益、合併後の会社の将来の財務業績、合併後の会社の戦略、将来の事業、推定財務状況、推定収益成長率、潜在顧客の予想、推定される市場の成長、規模、機会、推定される開発スケジュールとプロセス、予想される規制当局の承認と関連する時期、経営陣の計画と目標、ならびにワールド・ビューの将来の能力、製品および市場の機会、戦略的関係を獲得し維持する能力、リモート・センシング能力および成長の可能性、リモート・センシングおよび宇宙観光市場の成長に関する予想などが含まれます。これらの記述は、本プレスリリースで特定されているかどうかを問わず、さまざまな仮定、およびワールド・ビューとレオの経営陣の現在の予想に基づいており、実際の業績を予測するものではありません。これらの将来見通しに関する記述は、説明の目的でのみ提示されるものであり、保証、確約、予測、事実または可能性の確定的な記述とすることを意図しておらず、いかなる投資家もこれらに依拠してはなりません。実際の出来事や状況は、予測することが困難あるいは不可能であり、仮定とは異なるものになります。多くの実際の出来事や状況は、ワールド・ビューおよびレオの管理の及ばないものです。これらの将来見通しに関する記述は、いくつかのリスクと不確実性を伴います。これには、両当事者が本企業結合を無事あるいは適時に完了できないこと（必要な規制当局の承認が得られないか遅延するリスク、あるいは合併後の会社に悪影響を及ぼす可能性のある予期せぬ状況に見舞われるリスクや、本企業結合で期待される利益が得られないリスクを含む）、本企業結合がレオの企業結合期限までに完了しないリスク、本企業結合で予想される利益を実現できないリスク、ワールド・ビューに関する予測財務情報の不確実性に関連するリスク、正式企業結合契約の解除につながる可能性のある事象、変更またはその他の状況の発生、本取引の発表または予定がワールド・ビューの事業関係、営業業績、事業全般に及ぼす影響、本企業結合がワールド・ビューの現在の計画や運営を中断させるリスク、ワールド・ビューの資本ニーズおよび十分な資金調達能力に関するリスク、本企業結合または関連契約に関連してワールド・ビューまたはレオに対して提起される可能性のある訴訟の結果、レオの証券の全国的証券取引所での上場を維持する能力、国内外の事業、市場、金融、政治、法律に関する状況の変化および合併後の資本構造の変化、本企業結合完了後の事業計画、予測、その他の期待を実行し、さらなる機会を特定し実現する能力、ワールド・ビューの事業展開および予想される事業の中間目標の時期に関するリスク、ワールド・ビューの事業に対する競争の影響、変化し続ける不確実なマクロ経済状況下（高インフレや景気後退など）で事業を運営して効果的に成長を管理するリスク、社内プロセスや情報技術システムが適切に維持されない場合のワールド・ビューの事業に対するリスク、ワールド・ビューが独立請負会社やサードパーティーに業務依存することに伴うリスク、ワールド・ビューが特定のサプライヤーに依存することに伴うリスク（最近のグローバル・サプライチェーンの減速や中断など）、ワールド・ビューの海外業務に関するリスクと不確実性（クロスボーダー投資の制限がワールド・ビューの財務状況に悪影響を及ぼす可能性など）、利益率やコスト効率の向上を達成する能力、COVID 19パンデミックに関する継続的リスク、ワールド・ビューが製品を開発して規制当局の承認あるいは中間目標を予定通りに達成するかそもそも達成できる能力に関するリスクがありますが、これらに限定されません。これらの一連の要因は、すべてを網羅するものではありません。これらの要因およびレオのフォームS-1による登録届出書（修正を含む）（ファイル番号：333-249676）に含まれる最終目論見書、レオがSECに提出する予定のフォームS-4による登録届出書、レオがSECに提出したか随時提出する可能性のあるその他の文書の「リスク要因」の項に記載されたその他のリスクと不確実性を慎重に検討してください。これらの提出書類は、実際の出来事や結果が将来見通しに関する記述に記載されたものと大きく異なる原因となり得るその他の重要なリスクや不確実性を特定し、扱っています。これらのリスクのいずれかが現実のものになった場合や、当社の仮定が正しくなかった場合、実際の結果はこれらの将来見通しに関する記述で暗示された結果とは大きく異なるものになる可能性があります。レオまたはワールド・ビューのいずれもが現在知らないかレオまたはワールド・ビューが現在重要でないと考える追加のリスクが存在する可能性があり、これらによっても、実際の結果が将来見通しに関する記述とは異なるものになる可能性があります。また、将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるレオおよびワールド・ビューの将来の出来事に関する期待、計画または予測および見解を反映しています。レオとワールド・ビューは、その後の出来事や進展によって、レオとワールド・ビューの評価が変わると予期しています。しかし、レオおよびワールド・ビューが、将来のある時点で、これらの将来見通しに関する記述を更新することを選択することもありますが、レオおよびワールド・ビューは、そうする義務を明示的に否認します。これらの将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付以降のいかなる日におけるレオおよびワールド・ビューの評価を表すものとしても依拠すべきではありません。したがって、これらの将来見通しに関する記述を過度に信頼しないようにしてください。本プレスリリース中の特定の市場データ情報は、ワールド・ビューおよびレオの経営陣の推定に基づくものです。ワールド・ビューとレオは、本プレスリリースで使用した業界、市場、競争上の地位のデータを、社内での推定と調査、および業界出版物や、第三者機関が実施した研究、調査、検討から入手しました。ワールド・ビューとレオは、その推定が本プレスリリースの日付時点で正確であると考えています。しかし、ワールド・ビューまたはレオが推定で使用した一部のデータの入手方法のため、あるいは生データの入手性と信頼性の制限、データ収集プロセスの任意性により、このような情報を検証できないことがあるため、このような情報が正しくないことが判明する可能性があります。
重要情報
レオは、フォームS-4による登録届出書（修正または追補を含む）（登録届出書）をSECに提出する予定です。これには仮委任状説明書／目論見書が含まれ、その両方が、本企業結合案および登録届出書に記載される可能性のある関連事項に関するレオ株主の投票の委任勧誘に関連してレオの普通株式の保有者に配布される委任状説明書、および本企業結合で発行される予定の証券の売出しと販売に関する目論見書となります。登録届出書が有効と宣言された後、レオは、正式委任状説明書／目論見書およびその他の関連書類を株主に郵送します。レオの株主その他の関係者は、入手可能になり次第、本企業結合および関連事項を承認するために開催される株主総会向けのレオの委任勧誘に関連して、仮委任状説明書／目論見書およびその修正、ならびに正式委任状説明書／目論見書を読むようにしてください。委任状説明書／目論見書にはレオおよびワールド・ビューならびに本企業結合案に関する重要な情報が含まれています。
正式委任状説明書／目論見書は、本企業結合案および関連事項に関する投票のために設定される基準日時点でのレオの株主に郵送されます。株主の皆さまは、入手可能になり次第、委任状説明書／目論見書の写しをSECのウェブサイト（www.sec.gov）、またはLeo Holdings Corp.II, 21 Grosvenor Pl, London SW1X 7HF, United Kingdomへの請求、あるいは電子メール（brown@leo.holdings）で、無料で入手することができます。
勧誘の参加者
本プレスリリースは、いかなる投資家または証券保有者からの委任状の勧誘に当たるものでもありませんが、レオ、ワールド・ビュー、レオ・インベスターズIIリミテッド・パートナーシップ、およびそれぞれの取締役、役員、その他の管理職と従業員は、本企業結合案および関連事項に関して、レオの株主からの委任状勧誘の参加者と見なされる場合があります。投資家および証券保有者の皆さまは、本企業結合案に関する委任状説明書／目論見書がSECに提出された時に、その中で、レオおよびワールド・ビュー取締役および役員の名前、所属および利害に関するより詳細な情報を得ることができます。これらの文書は、上記の入手先から無料で取得することができます。
募集・勧誘の否定
本プレスリリースは情報提供のみを目的としたものであり、いかなる証券の売却申し出、売却申し出の勧誘、購入または応募申し出の勧誘や、承認投票の勧誘に当たるものではありません。また、いかなる法域においても、当該法域の証券法に基づく登録または認可前のこのような申し出、勧誘または売却が違法とされる場合、証券の売却、発行または譲渡を行うものではありません。1933年米国証券法（改正を含む）第10条の要件を満たす目論見書によって、かつその他適用法に従う場合を除き、証券の売出しが行われてはなりません。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
